阪神と阪急が経営統合
阪急は、山手のハイソでおしゃれな電車で、阪神は浜手の庶民的で、もっさい電車のはずであって、私がわずか一年の短期間ではあるが、阪急と阪神を乗り継いで、お仕事にむかった経験からいっても、あからさまに乗っている人の「質」が違うのである。
阪神のスピードなんか諦めました、という「直通特急」にくらべて、阪急の特急はあくまでスピード勝負であるし、最近では、バブルでしくじった阪急とバブルの時に何もできなくて（？）助かった阪神とか、利用者のイメージ的には正反対の鉄道会社なのである。
商売的にはよいんかもしれんが、「阪神間」という鉄道会社と密接に結びついて形成された文化圏を考えたときに、両鉄道会社の経営統合というのは文化的にのぞましいことなのだろうか。
そんなことをいっても、阪急の経営手法の象徴であった宝塚ファミリーランドは廃止されているし、鉄道会社とともにはぐくまれた地域のイメージも賞味期限切れになっているということなんかもしれないが。
阪急ホールディングス（ＨＤ）と阪神電気鉄道との経営統合問題で、阪神の筆頭株主の村上ファンド（保有比率約４６％）が阪急の阪神株公開買い付け（ＴＯＢ）に応じ、両者が合意する公算が大きくなったことが２１日、分かった。阪急は来週の取締役会で、ＴＯＢの実施を正式に決める。昨年９月に村上ファンドによる阪神株の大量保有が明らかになって以来、経済界やタイガースファンを巻き込んで物議を醸した問題は決着に向かう見通しになった。
ＴＯＢ成立後、阪急は阪神と共同持ち株会社方式で経営統合。不動産やサービス、流通など事業ごとに再編して経営効率を高める。鉄道会社は現在のまま阪急電鉄と阪神電鉄とし、阪神傘下のプロ野球球団・阪神タイガースは名前も組織も現状のまま運営する。両社は大阪―神戸間を拠点に事業展開してきたが、統合で一体運営に乗り出す。
ＴＯＢは、村上ファンドの同意を得た上で実施する。手法は時価（市場価格）を下回る価格を提示する異例のディスカウントＴＯＢになる見通し。時価を下回る提示は、阪急が阪神株の現在の価格が割高と考えているのに加え、買い取り先を村上ファンド保有分に事実上限定するのが狙い。阪急は取得資金も抑制できる。資金は銀行融資や新株発行などで調達する。
阪神株は、村上ファンドの大量取得前の４００円台から高騰し、１０００円前後で推移している。村上ファンドが保有する阪神株の時価総額は２０００億円規模に達している。平均取得価格は６５０円前後とみられ、仮に９００円で売却に応じても、５００億円規模の利益を得られる計算だ。
（毎日新聞） - 4月22日3時3分更新
